著書・論文・講演

(単行著書)
・『弁護士役割論』(1992、〔新版〕2000、弘文堂)
・『手続裁量論』(1996、弘文堂)
・『コモン・ベーシック 弁護士倫理』(2006、有斐閣)
・『司法書士の専門家責任』(2013、弘文堂)
・『民事事実認定論』(2014、弘文堂)
・『リーガル・エクササイズ』(2015、きんざい)

(共著)
・『コンメンタール民事訴訟法Ⅰ~Ⅶ』〔共著〕(2006~2016、日本評論社)
・『民事訴訟法の論争』〔共著〕(2007、有斐閣)
・『条解民事訴訟法〔第2版〕』〔共著〕(2011、弘文堂)
・『要件事実の考え方と実務〔第3版〕』〔共著〕(2014、民事法研究会)
・『日弁連研修叢書 現代法律実務の諸問題(平成27年度研修版)』〔共著〕(2016、第一法規)

(編著書)
・『民事模擬裁判の勧め』〔共編著〕(1998、有斐閣)
・『民事事実認定』〔共編著〕(1999、判例タイムズ社)
・『民事訴訟審理』〔編著〕(2000、判例タイムズ社)
・『民事司法展望』〔編著〕(2002、判例タイムズ社)
・『リーガル・コミュケーション』〔共編著〕(2002、弘文堂)
・『リーガル・ネゴシエーション』〔共編著〕(2004、弘文堂)
・『ゼミナール裁判官論』〔編著〕(2004、第一法規)
・『手続裁量とその規律』〔共編著〕(2006、有斐閣)
・『判例から学ぶ[民事事実認定]』〔共編著〕(2006、有斐閣)
・『賢い消費者になるための法』〔共編〕(2007、弘文堂)
・『現代民法学と実務(上)(中)(下)』〔共編著〕(2008、判例タイムズ社)
・『民事事実認定と立証活動Ⅰ・Ⅱ』〔編著〕(2009、判例タイムズ社)
・『論点体系判例民法1~10』〔共編〕(2009、〔第2版〕2013、第一法規)
・『民事尋問技術〔第3版〕』〔編著〕(2011、ぎょうせい)
・『簡裁民事実務NAVI 1~3』〔共編著〕(2011、第一法規)
・『民事訴訟実務の基礎〔第3版〕』〔編著〕(2011、弘文堂)
・『裁判例コンメンタール民事保全法』〔共編著〕(2012、立花書房)
・『契約締結上の過失〔改訂版〕』〔編著〕(2012、新日本法規)
・『契約の無効・取消〔改訂版〕』〔編著〕(2013、新日本法規)
・『実践NAVI 司法書士の法律相談』〔編著〕(2013、第一法規)
・『実務民事訴訟講座〔第3期〕①~⑥』〔共編著〕(2013~2013、日本評論社)
・『継続的契約の解除・解約〔改訂版〕』〔編著〕(2014、新日本法規)
・『金融取引の適合性原則・説明義務を巡る判例の分析と展開』〔共編著〕(2017、金融・商事判例増刊1511号)

(論文)
・「司法の小窓」から見た法と社会」(2007年11月号より連載中、会社法務A2Z)
・「Legal Analysis」(2016年5月1日号より連載中、NBL)
・「民事判例研究 事前求償権を被保全債権とする仮差押えと事後求償権の時効の中断」(2016年6月1日号、金融・商事判例)
・「弁護士会照会に対する照会先の報告拒絶による不法行為の成否」(2016年6月15日号、現代消費者法 No.31)
・「判例批評 一部救助決定に応じた請求の減縮と訴え却下の適否」(2016年8月、民商法雑誌152巻1号)
・「不法行為1―台湾統治中の日本が台湾の一民族の暮らしぶりを博覧会で見せ物として展示したという内容を含むテレビ番組名誉毀損の成否――NHK「人間動物園」事件(最一判平28.・1・21)」『民事判例13 2016年前期』(日本評論社、2016年)所収
・「認定司法書士の裁判外和解代理権の範囲」月刊登記情報659号(56巻10号)(2016年10月号)
・「判例評釈 太陽光発電事業者の反対住民に対する損害賠償請求の不当訴訟該当性―伊那太陽光発電スラップ訴訟」(2017年2月25日発行、私法判例リマークス 第54号【2017】[上])
・「判例評釈 医師法違反教唆被告事件につき無罪判決を受けた原告から虚偽供述をした被告に対する不法行為に基づく損害賠償請求の可否(東京地判27・1・30)」(2017年4月1日号、判例時報 No.2320)
・「弁護士法23条の2第2項に基づく照会に対する報告の拒絶―不法行為の成否」平成28年度重要判例解説(ジュリスト臨時増刊)(2017年4月10日刊行)
・「実務に活かす 判例登記法 第2回 成りすまし」月刊登記情報666号(2017年5月号)
・「民事事実認定と刑事判決との関連」中央ロー・ジャーナル14巻1号(2017年6月30日発行)

(座談会)
・「座談会 消費者裁判特例手続の施行に向けて」(2016年7月、法の支配182号)
・「特別座談会 総合法律支援・司法アクセス拡充の展開と課題」(2016年8月、論究ジュリスト18号)
・「実務に活かす判例登記法第1回 鼎談 判例をもって実務と理論をつなぐ試み」月刊登記情報665号(2017年4月号)